- 専業主婦の妻がパチンコやスロットで借金を作っていた場合の対処方法は?
- 専業主婦がパチンコやスロットの借金のせいで売春をやっている!?
- 専業主婦はパチンコやスロットなどのギャンブルで借金を作りやすいって本当?
など気になることがあると思います。
そこでこの記事では、専業主婦のパチンコやスロットの借金について詳しく説明していきます。
1.専業主婦はパチンコやスロットにはまって借金を作りやすい!
主婦は家計のお金を握っていることから旦那に内緒で自由にお金を使うことができます。
旦那も妻を信用していますから、特にお金のことを聞かずにいるケースが多いです。
そういった中起こる問題が、パチンコでの借金です。
主婦(特に専業主婦)の場合、家事などをこなしていても昼間に暇な時間があることが多いです。
その暇な時間を使って、パチンコに行き家計のお金を使っているのです。
最初のうちは1万円だけみたいな感じで、少額のお金を使っているのですが、パチンコやスロットをやっているうちにどんどん金額が増えていくのです。
手元のお金が無くなったら、まずは貯金に手を出します。
その次には消費者金融からお金を借りますね。
中には主婦でもお金を借りられるところがありますから、そういったところを使って高い金利のお金を借ります。
高い金利と言っても最初借りるのは数万円なので1か月で支払わなければいけない利子は数百円程度です。
数百円と考えるので安易に借りてしまうことが多いですね。
ちなみに貯金を夫婦で管理している場合は、いきなり消費者金融からお金を借りることもあるでしょう。
一度お金を借りてしまったら最後。
多くの人はパチンコ・スロットでなくしたお金をパチンコ・スロットで取り返そうとします。
お金を取り返そうと思えば思うほど、パチンコ・スロットにお金が呑まれていくのです。
その結果、多額の借金を抱えてしまいます。
・パチンコやスロットの借金返済のために売春をする人も
中には返済に困った場合やパチンコをするお金欲しさに売春をする人もいます。
パチンコをやっている人で勝っている人に話しかけて、そのあとホテルに行き行為を行う。
そうやってお金を手に入れるのです。
これはあくまで極一部の人がやっていることですが、借金を作っていた場合は念のため疑った方がいいでしょう。
2.妻がパチンコやスロットで借金をしていた場合の対処方法とは?
妻が売春をしていたら離婚をすると思いますが、ただの借金だけならば離婚をしない人が多いです。
意外とパチンコやスロットにはまっていても家事だけはしっかりやっている人って結構いますからね。
借金を返済するにあたって、貯金を使ったり親に頼んで肩代わりしてもらうのはあまり良くありません。
返済することの大変さを知ってもらうためにも、パートなどで働いて返済させるようにしましょう。
パートで一生懸命働くことで、パチンコのことを考える時間が減るので禁断症状が出にくいです。
暇な人ほど禁断症状が出やすいですね。
働くときはなるべく忙しそうなところで働いた方が、自分の欲と戦う必要がなくなります。
パチンコやスロットを辞めさせるという意味でも、パートなどで働いてもらうというのは大切です。
パチンコで数時間やるだけで数万円稼げることを体験していると普通に働くのがバカバカしくなるかもしれませんが、良く考えてください。
それはあくまで一時的に稼いだだけで、トータルではマイナスになっていること。
このような感じでトータルで計算すると、あくまで一時的に勝ったとしても結局は負けていることが分かるでしょう。(このグラフでは1,4,7,10回目で勝っています)
短期的な目線だけでなく、長期的な目線が必要というわけです。
パチンコやスロットで借金を作ったのであれば、確実に負けているわけですから、パチンコやスロットで負けを取り返そうなんて考えないように説得をしましょう。
パートの収入だけでは返済することが難しそうな金額まで借金を作っている場合は、弁護士に相談をして債務整理をしましょう。
債務整理を行うことで、今以上に借金額が増えることがなくなります。
債務整理にも種類がありますが、最低でも利息をカットできますし、借金額が多い場合には減額を行うこともできます。
また、債務整理をするとブラックリストに載るので消費者金融からお金を借りることができなくなります。
これで妻が仮にパチンコやスロットをやったとしても、再び借金を作る心配をしなくても済みます。
とはいえ、いきなり弁護士に相談するのはハードルが高いと思います。
そこで匿名無料で使える借金減額シミュレーターを使うことをお勧めします。
匿名無料でいくら借金が減るかなどを弁護士に相談することができます。
妻を説得する前に債務整理をしたらどんな状況になるのかを把握しておくために使うのもありだと思います。
利用したからと言って必ず依頼しなければいけないわけではないので、試しに使ってみることをお勧めします。
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※本格的に弁護士に依頼する場合には、妻本人の許可が必要になります。なので、説得したうえで依頼をするようにしましょう。